シャインマスカットに種がない理由と増やし方

2026年10月23日更新： 農研機構の公式情報をもとにジベレリン処理の説明を補い、登録品種の苗を増やす際の注意、2026年7月の種苗法改正、海外流出対策、市況などの最新動向を「7. 追記」として加えました。

良い質問ですね！みなさん、今日は 「シャインマスカットの種」 について一緒に考えていきましょう。

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1. はじめに

スーパーなどで売られている シャインマスカット を食べると、ほとんどの場合「種なし」ですよね。 では、自然界で植物が子孫を残すために大事な「種」はどこに行ってしまったのでしょうか。

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2. シャインマスカットは「種なしブドウ」

実はシャインマスカットを含む多くの「種なしブドウ」は、人間が工夫して作り出したものです。 シャインマスカットは農研機構（当時の果樹研究所）が育成し、2006年3月9日に品種登録された品種です。^[1] ブドウ本来は「種あり」で、種を作って発芽し子孫を残すのが自然の姿です。

しかし日本では「食べやすい方がいい！」というニーズが強く、栽培技術で“種なし化” が行われています。

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3. 種なし化の仕組み

方法① ホルモン処理（ジベレリン処理）

• ジベレリンという植物ホルモンを、花が咲く頃にぶどうの花房へ処理します。
• すると、受粉や受精をしなくても果実が大きくなる（＝「単為結果」といいます）。
• 結果、実は育ちますが、種は形成されません。
• 農研機構の品種紹介では、開花前にストレプトマイシン液を散布し、満開時と満開10〜15日後の2回、ジベレリン液に花房（果房）を浸す方法で、種なしブドウとして生産できると説明されています。^[1]

👉 実際にスーパーで売っているシャインマスカットは、このジベレリン処理で「種なし」にしてあります。

方法② 品種改良による「そもそも種ができにくい系統」

• 世界には自然に「種が小さい・できにくい」変異をもったブドウも存在します。
• それを交配・育種して「種がほとんどない品種」として安定させた例もあります。

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4. 「じゃあどうやって増やすの？」

種がないなら、子孫を残せないのでは？と思いますよね。

実は農家さんは 「挿し木」や「接ぎ木」 で増やしています。

• 挿し木：枝を切って土に挿すと根が生えて新しい株になる。
• 接ぎ木：別の台木に芽や枝を接ぎ合わせて育てる。

つまり「種」ではなく、「クローンのように同じ遺伝子をもつ株」を人間の手で増やしているのです。 これにより、品質のそろったシャインマスカットが全国で作れるようになっています。

なお、ジベレリン処理をしなければ、シャインマスカットの房にも種はできます。ただし、種から育てた株は親と同じ性質になるとは限りません。シャインマスカットという品種の性質を保ったまま増やすために、挿し木や接ぎ木が使われているのです。

注意：登録品種の苗は自由に増やして配れない

シャインマスカットは種苗法の「登録品種」で、育成者権は農研機構が持っています。^[1][2]

• 育成者権者の許諾なく、登録品種の苗を業として増殖・販売・譲渡することは育成者権の侵害にあたります。^[3]
• 2022年4月1日からは、農業者が収穫物の一部を自分の苗として使う「自家増殖」にも、育成者権者の許諾が必要になりました。^[4]
• 家庭菜園など自分で消費する範囲なら登録品種も自由に使えますが、増やした苗やそこからの収穫物を他人にあげることはできません（無償でも不可）。^[5]
• シャインマスカットは、海外への持ち出しが制限された品種の一覧にも載っています。^[6]
• 故意の侵害には、個人で10年以下の拘禁刑もしくは1,000万円以下の罰金（または両方）、法人で3億円以下の罰金が科される可能性があります。^[3][7]

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5. キウイとの違い

ご質問にあった「キウイ」と比べると面白いです。

• キウイ：普通は中に小さな黒い種がたくさん入っていて、それで子孫繁栄できる。
• シャインマスカット：本来は種を作れるブドウだけど、人間がホルモン処理で「無理やり種なし」にしている。

つまり、キウイは自然のままでも「種あり」で子孫を残せるけど、シャインマスカットという品種のまま増やすには人間の助けが必要です。

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6. まとめ

1. シャインマスカットは、本来は「種あり」ブドウ。
2. スーパーで売られている実は ジベレリン処理 によって「種なし化」されている。
3. 子孫繁栄は「種」ではなく、挿し木や接ぎ木 で人間が増やしている。
4. したがって、シャインマスカットという品種の性質を保ったまま増やすには、人間の栽培技術が欠かせない。
5. 登録品種なので、苗の増殖・販売・譲渡には育成者権者の許諾が必要（家庭で楽しむ範囲は自由）。

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みなさん、もし畑に埋めても、スーパーのシャインマスカットから芽は出ません。 あれは「農家さんが丹精こめて育ててこそ味わえる奇跡の果物」なんですね。

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7. 追記：シャインマスカットをめぐる最近の動き（2026年10月時点）

種苗法が改正され、育成者権の期間が10年延びた

2026年7月17日に種苗法の改正法が成立しました。育成者権の存続期間は、従来の25年（果樹などの永年性植物は30年）から10年延長されます。^[8] この延長は公布日の2026年7月24日から施行され、その時点で権利が消滅していない登録品種にも適用されます。^[9]

シャインマスカットの権利は、改正前は2036年3月に満了する予定でした。^[10]改正後の規定に当てはめると、計算上は2046年3月まで続くことになります（登録料の納付で権利が維持される場合）。正確な満了日は、農林水産省の品種登録簿で確認してください。

このほか、品種登録の出願中に苗が海外へ出ることを差し止められる制度、輸出目的の保管にも権利が及ぶ仕組み、登録品種の名称で売られた苗をその品種と推定する規定なども設けられました。これらは2026年12月1日に施行されます。^[8]

海外流出の現状と、新しい管理機関

農林水産省の資料によると、2022年時点のシャインマスカットの栽培面積は次のとおりです。^[10]

中国・韓国への流出に伴う損失は、許諾料に換算して年間約200億円弱と試算されています。^[10] 日本産ぶどうの主な輸出先である台湾では、ぶどう輸入額のうち韓国産が2014年の約2.5万ドルから2024年には約1,875万ドルへ急増し、日本産（約2,358万ドル）に迫っています。^[10]

対策として、農林水産省は2026年7月17日、株式会社J-PLANTSを「育成者権管理機関」として認定しました（対象品目は果樹と野菜のイチゴ）。国内での流出防止の管理と、輸出と競合しない形での海外ライセンスを担います。^[11]ただし、同社がシャインマスカットの管理を担うかどうかは、今回確認した公式資料では分かりませんでした。

国内の無断販売の摘発も続いています。2026年10月には、ネット上でシャインマスカットなどの苗を許可なく出品したとして、警視庁が種苗法違反で検挙したと報じられました。^[7]

価格は下がり、身近な果物に

日本経済新聞によると、東京都中央卸売市場でのシャインマスカットの9月の卸値は1キログラムあたり1,491円で、前年同月より7％安く、旬の時期の卸値は5年で2割ほど下がりました。巨峰からの転作で供給が増え、巨峰との価格差も縮まっているといいます。^[12]

シャインマスカットを親にした新品種

農研機構は、シャインマスカットを親にした赤いぶどう「サニーハート」を開発しました。皮ごと食べられ、種なし果の生産も可能で、糖度は約20％です。農林水産省農林水産技術会議の「2025年農業技術10大ニュース」にも選ばれています。^[13]

注記: 2026年のぶどうの輸出実績（通年）は、今回の確認時点では公式統計で確かめられませんでした。数値や制度は今後変わる可能性があるため、最新情報は各機関の公表資料を確認してください。

参考文献・出典

1. [1]農研機構「シャインマスカット」品種紹介（2026年10月23日確認）。 ↩
2. [2]税関「育成者権：ぶどう」（2026年10月23日確認）。 ↩
3. [3]長野県農業試験場「種苗法を守りましょう」、2026年2月4日更新。資料内の「懲役」は、2025年6月の刑法改正により「拘禁刑」に置き換わっています。 ↩
4. [4]農林水産省「種苗法改正のポイント（農業者向け）」、2022年4月。 ↩
5. [5]農林水産省「種苗法改正のポイント（家庭菜園向け）」、2022年4月。 ↩
6. [6]農林水産省「海外持出制限公示品種一覧（令和3年12月20日現在）」。 ↩
7. [7]ライブドアニュース「シャインマスカット苗をネット出品、男を検挙 警視庁」、2026年10月21日。報道に基づく情報です。 ↩
8. [8]農林水産省「種苗法の一部を改正する法律の概要」、2026年。改正の経緯は種苗法の改正についてを参照。 ↩
9. [9]農林水産省「令和8年度種苗法改正に関するQ&A」（2026年10月23日確認）。 ↩
10. [10]農林水産省「令和8年種苗法改正の概要」、2026年。栽培面積と損失額、台湾の輸入額は同資料による。 ↩
11. [11]農林水産省「適格な育成者権の管理を行う機関」および「育成者権管理機関について」（2026年10月23日確認）。 ↩
12. [12]日本経済新聞「シャインマスカット、栽培増え5年で2割安 巨峰と価格差縮まる」、2026年10月9日。 ↩
13. [13]農林水産省農林水産技術会議「2025年農業技術10大ニュース」TOPIC 6。 ↩