世界と日本の学歴×年収・就職 最新統計ガイド - 1995年頃との比較で読み解く

学歴と年収・就職の最新統計（世界・日本）：1995年頃との比較で読み解く

みなさん、先ほどは具体的数値が不足しておりました。申し訳ありません。ここでは一次統計（OECD、文部科学省、厚生労働省、国税庁など）に基づいて、事実ベース・数値ベースで整理します。基準日は2025年9月24日（日本時間）です。

💡 結論へのショートカット：最新統計では「大卒・院卒ほど賃金と就職率が高く」「1995年前後と比べて進学率が大幅上昇」。一方で男女差や専攻によるばらつきは依然残ります。詳細をデータで追っていきましょう。

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目次

1. はじめに（用語の確認）
2. 世界：学歴×所得・就業の相関（OECD）
3. 日本：学歴別の賃金・初任給・就職率の最新値
4. 30年前（1995年前後）との主要比較（進学率・就職率・賃金感）
5. 学歴プレミアムの構造（年齢・性別・専攻でどう変わる？）
6. 国際比較で見える日本の特徴
7. まとめ（意思決定のための要点）

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1. はじめに（用語の確認）

• 学歴区分（日本の統計でよく使う）：中学卒・高校卒・短大/高専卒・専門学校卒・大学（学士）・大学院（修士/博士）。厚労省の「賃金構造基本統計調査（賃金構造）」はこの粒度で公表します。([厚生労働省][1])
• OECDの教育段階：
• below upper secondary＝高校未満
• upper secondary＝高校相当
• tertiary＝高等教育（短期高等、学士、修士・博士含む）

これに対する相対的賃金（earning advantages/premium）が各国比較に使われます。([OECD][2])

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2. 世界：学歴×所得・就業の相関（OECDの最新）

• 学歴が上がるほど賃金は高い：OECD全体では、フルタイム就業者の高卒（upper secondary）は高校未満より平均18％高所得。大卒系（tertiary）は高校未満の約2倍の水準という総論（EAG 2024/2025）。([OECD][3])
• 学士・修士・博士のプレミアム（EAG 2025）：OECD平均で、短期高等は高卒より+17％、学士は+39％、修士・博士は+83％。年齢が上がるほどプレミアムは拡大（25-34歳で+39％、45-54歳で+67％）。([OECD][4])
• 就業率も学歴とともに上昇（25-64歳）：短期高等83％、学士86％、修士90％、博士93％（EAG 2025）。([OECD][5])

例え話：みなさんが同じ国・同じ業界で働くとして、高校卒を基準（100）にすると、OECD平均では学士は約139、修士・博士は約183というイメージです（賃金指数）。もちろん国や専攻で上下しますが、「学歴が上がるほど就業率と賃金が上がりやすい」という方向性は国際的に一貫しています。([OECD][4])

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3. 日本：学歴別の最新値（2024～2025年公表）

3-1. 学歴別の所定内給与（月額）（一般労働者・男女計、2024年調査＝令和6年公表）

• 高校卒：288.9千円
• 専門学校：306.9千円
• 短大・高専：307.2千円
• 大学（学士）：385.8千円
• 大学院：497.0千円

（いずれも対前年増、大学+4.4％、大学院+4.3％など）([厚生労働省][6])

3-2. 新規学卒者の初任給（月額）（2024年調査）

• 高校：197.5千円
• 専門学校：222.8千円
• 短大・高専：223.9千円
• 大学：248.3千円
• 大学院：287.4千円

（男女計、いずれも前年比プラス）([厚生労働省][7]) ※ 参考：前年（2023調査）も同様に学歴順で上昇、大学237.3千円→翌年248.3千円。([厚生労働省][8])

3-3. 就職率（就職内定率）

• 大学生の就職率（2025年3月卒）：98.0％（前年同期比▲0.1pt）
• 高校生の就職率（2025年3月卒）：98.0％（前年同）

（文科省・厚労省 共同調査の公表）([文部科学省][9])

3-4. 全体の平均年収（参考）

• 民間給与の平均（2023年分）：男性569万円、女性315万円（給与所得者ベース、国税庁）。性差あり。([国税庁][10])

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4. 30年前（1995年前後）との主要比較

ここでは「当時と今」を共通の公式統計系列でつなげます。

4-1. 進学率（学校基本調査）

• 最新（速報・概況）：18歳人口に対する高等教育機関進学率87.3％（大学・短大・専門学校・高専含む、2024年度概況）。([NIC Japan][11])
• 1990年代半ば：大学（学部）進学率は3割台から上昇過程。年次統計はe-Statの年次統計総括表（1948年～）で時系列確認可能（現役進学率の長期推移が掲載）。([e-Stat][12])

たとえば、「大学等」全体への進学はこの30年で大きく拡大。短大の比率低下と専門学校・大学学部の比率上昇が入れ替わるように進んだことが、日本の特徴です（詳細系列は学校基本調査の年次統計で確認可）。([e-Stat][13])

4-2. 就職率（大卒）

• 足元（2025年卒）：98.0％で高水準。([文部科学省][9])
• 氷河期期（1997～2000年前後）：民間まとめですが、1990年代末は大卒就職率が90％前後まで落ち込む時期があり、長期的にはV字回復。年次を並べた表は（厚労省・文科省の就職内定状況調査を元にした）まとめ資料に整理されています。([ゴールドオンライン][14])

4-3. 賃金水準（学歴別）

• いま（2024年賃金構造）：大学385.8千円、大学院497.0千円（月額、所定内）。([厚生労働省][6])
• 当時（1995年前後）：賃金構造の長期時系列はe-Statと厚労省の「過去情報」から参照可能。定義変更があるため名目額の単純比較は注意が必要ですが、長期的には名目賃金は上昇→デフレ期に実質停滞→近年インフレで名目再上昇という流れ。学歴間の序列（高卒＜短大/高専＜大卒＜院卒）は当時から一貫しています。([厚生労働省][15])

まとめると、進学率は大幅上昇、就職率は氷河期から回復して高水準、学歴による給与序列は維持、というのが「30年比較」の大枠です。

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5. 学歴プレミアムの構造（年齢・性別・専攻でどう変わる？）

5-1. 年齢で広がるプレミアム（OECD）

若年層より中高年層の方が学歴プレミアムが大きい傾向。OECD平均で、25-34歳の大卒は高卒より+39％、45-54歳では+67％。管理職・高度専門職に登用される割合差が背景です。([OECD][4])

5-2. 性別の影響

日本の平均年収は男性569万円・女性315万円（2023年）。学歴をそろえても職種・就業形態（非正規比率）・継続就業年数等の違いが残り、結果として男女差が顕著。([国税庁][10]) OECDでも女性は教育で男性を上回る学業成績を示す一方、労働市場での賃金・就業率ギャップは依然存在。([OECD][2])

5-3. 専攻・国別事情（参考）

世界的にはSTEMや医療系はプレミアムが大きい傾向。一方で国によっては高学歴でも若年失業率が高い例（インドの高学歴若年失業など）も報告されています。学歴＝自動的に高収入ではなく、専攻・需給・スキルの適合が重要です。([ウォール・ストリート・ジャーナル][16])

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6. 国際比較で見える日本の特徴

• 高学歴化の進展：25-34歳の大卒（tertiary）比率は2019年62％→2024年66％。25-64歳でも57％とOECD平均（42％）を上回る水準。([OECD][17])
• 教育支出の水準：一人当たり支出や対GDP比はOECD平均より低めという指摘が続いています（ただし年度で変動）。([OECD Japan][18])
• 労働市場の安定性：大卒の就職率が98％と極めて高い一方、名目賃金の伸びは足元で回復基調。学歴別の序列とプレミアムは国際比較で中程度とみられます（日本の大卒プレミアムは米国ほど極端ではない）。この点はOECDの国別ノートやEAG本体の図表群で概観できます。([OECD][19])

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7. まとめ（意思決定のための要点）

みなさん、最後に今日のポイントを「数値」に絞って整理します。

1. OECD平均：学歴が上がるほど賃金・就業率が上昇。学士＝高卒+39％、修士・博士＝+83％（25-64歳平均、EAG 2025）。年齢とともにプレミアム拡大。([OECD][4])
2. 日本の学歴別月額賃金（2024年）：高卒288.9千円 → 大卒385.8千円 → 院卒497.0千円（所定内）。序列は一貫。([厚生労働省][6])
3. 日本の初任給（2024年）：高卒197.5千円、大学248.3千円、院卒287.4千円（いずれも前年比増）。([厚生労働省][7])
4. 就職率：大卒・高卒とも98％（2025年卒）と非常に高い。1990年代末の就職氷河期（90％前後）からの回復。([文部科学省][9])
5. 進学率の30年上昇：高等教育進学率87.3％（2024年度）。1990年代半ばはこれより低く、大学（学部）比率↑・短大比率↓・専門学校↑の構造変化。([NIC Japan][11])
6. 男女差：平均年収は男性569万円・女性315万円（2023年分）で依然差が大きい。([国税庁][10])

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補足：データの使い方と注意

• 日本の賃金時系列は、調査設計や定義が一部改定されており、1990年代の数値と現行の単純比較は要注意。比較の際は同一出所・同一定義でそろえる（e-Statの年次統計、厚労省の「過去情報」）のが基本です。([厚生労働省][15])
• 国際比較は購買力平価（PPP）や税・社会保障制度、就業形態の違いを踏まえて解釈してください（EAGの注記参照）。([OECD][2])

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おまけ：歴史的エピソード

日本では1990年代末～2000年代初頭に就職氷河期があり、大卒の就職率が落ち込みました。ところがその後は企業の採用環境が改善し、2020年代半ばには就職率が98％という歴史的高水準に達しています。進学構造の変化（短大→大学・専門学校）もこの30年間で顕著でした。([ゴールドオンライン][14])

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さらに深掘りしたい方へ（一次資料の入り口）

• OECD『Education at a Glance 2024/2025』本体・データ：各国の学歴別賃金・就業率の図表多数。日本の国別ノートも公開。([OECD][2])
• 厚労省『賃金構造基本統計調査』：学歴別の賃金（所定内、初任給等）。最新PDFと学歴別抜粋あり。([厚生労働省][1])
• 文科省『学校基本調査』：進学率・就職者割合の時系列はe-Stat年次統計で確認可。([e-Stat][13])
• 国税庁『民間給与実態統計調査』：賃金の性別・年齢階層別の最新年収分布。([国税庁][10])

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まとめの一言

みなさん、「今」と「30年前」を数字で比べると、日本は高等教育への進学が大幅に進み、就職率は氷河期から歴史的高水準へ回復、学歴プレミアムは維持（国際的には中程度）という姿が見えてきます。個人の戦略としては、専攻の需給・スキル適合を見極め、継続学習（リスキリング）でプレミアムを積み増すのが現実的です。

[厚生労働省]: https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/chingin.html [OECD]: https://www.oecd.org/education/education-at-a-glance/ [文部科学省]: https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shusyoku/ [NIC Japan]: https://www.nier.go.jp/nic/ [e-Stat]: https://www.e-stat.go.jp/ [ゴールドオンライン]: https://gentosha-go.com/ [国税庁]: https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan/ [OECD Japan]: https://www.oecd.org/japan/ [ウォール・ストリート・ジャーナル]: https://www.wsj.com/